はじめに
「退職願の宛名は社長でいい？」
「社長の名前や正式な役職名が分からない場合は、どう書けばいい？」と迷っていませんか。
退職願を提出するために書き始めても、直属の上司ではなく社長宛てにするのか、「代表取締役」まで書く必要があるのか分からず、宛名の部分で迷ってしまうことがありますよね。
この記事では、退職願の宛名を誰にするのか、社長の役職・氏名の正しい書き方、名前が分からない場合の確認方法まで順を追って説明していきます。
退職願の宛名は原則として社長・代表者にする
退職願は、実際に書類を手渡す直属の上司ではなく、会社を代表する社長や代表取締役を宛名にするのが一般的です。
まず基本的な宛名の考え方を押さえたうえで、会社独自のルールがある場合はその指定に従いましょう。
直属の上司に提出する場合でも宛名は社長・代表者にする
退職願を直属の上司へ手渡す場合でも、宛名は原則として会社の社長や代表取締役にします。
直属の上司はあくまで書類の提出先となるため、退職願には会社を代表する人の役職と氏名を記載しましょう。
会社指定の書式がある場合はそのルールを優先する
会社から退職願の書式や宛名が指定されている場合は、そのルールに沿って記載します。
就業規則や社内の案内を確認し、指定があるか分からないときは、書き始める前に人事・総務や直属の上司へ確認しておくと安心です。
退職願で社長を宛名にするときの正しい書き方
退職願の宛名を社長にする場合は、会社名だけでなく、代表者の役職と氏名まで正しく記載する必要があります。
ここでは、代表取締役社長を宛名にする場合の具体的な記載例も含めて、正しい書き方を確認していきます。
退職願全体の書き方や記載する項目に迷っている場合は、基本的な書き方も確認しておきましょう。
▶退職願の書き方は？基本の記載項目や例文をわかりやすく解説
「会社の正式名称＋代表者の役職＋氏名＋様」で記載する
退職願の宛名は、「会社の正式名称＋代表者の役職＋氏名＋様」の順で記載します。
会社名は「（株）」などと省略せず、「株式会社〇〇」のように正式名称で書き、代表者の正式な役職と氏名を続けます。
代表取締役社長を宛名にした退職願の記載例
代表取締役社長が山田太郎の場合は、「株式会社〇〇 代表取締役社長 山田太郎 様」と記載します。
会社名や役職を省略せず、氏名の後ろには敬称の「様」を付けましょう。
「御中」と「様」は併用しない
代表者の氏名まで記載する場合は「様」を付け、「御中」は使用しません。
「御中」は会社や部署などの組織に使う敬称のため、「株式会社〇〇 御中 代表取締役社長 山田太郎 様」のように併用しないよう注意しましょう。
退職願を書くときに社長の名前がわからない場合の対処法
退職願の宛名を社長や代表者にしたくても、正式な氏名がわからないことがあります。
その場合は、推測で名前を書かず、まず会社の公式サイトや社内書類などで代表者名を確認しましょう。
それでも確認できない場合は、人事・総務や直属の上司に聞き、正しい氏名と役職を確認してから記載することが大切です。
会社の公式サイトや社内書類で代表者名を確認する
社長の名前がわからない場合は、まず会社の公式サイトにある会社概要や企業情報を確認します。
記載が見つからないときは、就業規則や社内規程なども確認し、代表者の氏名だけでなく正式な役職名まで確かめておきましょう。
確認できない場合は人事・総務や直属の上司に確認する
公式サイトや社内書類でも確認できない場合は、人事・総務や直属の上司に尋ねてみましょう。
「退職願に記載する代表者の役職名と氏名を確認したい」と伝え、教えてもらった内容をそのまま記載すれば安心です。
退職願を書いたあとは、誰に渡せばよいのか、提出するタイミングも確認しておくと安心です。
▶退職願は誰に出す？提出先や渡すタイミングをわかりやすく解説
まとめ
退職願の宛名は、原則として直属の上司ではなく、会社の社長や代表者にします。
会社指定の書式がある場合は、そのルールを優先しましょう。
社長の名前や正式な役職名がわからないときは、公式サイトや社内書類を確認し、それでも不明な場合は人事・総務などに確認すると安心です。
宛名をきちんと確認したうえで、落ち着いて退職願を準備しましょう。
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