はじめに
「ヘルニアの痛みで仕事を続けるのがつらいけれど、退職理由として認めてもらえる？」
「体調を理由に辞めた場合でも、自己都合退職になるの？」と迷っていませんか。
腰や首の痛み、しびれが続き、長時間座っていることや立ち仕事、重い物を持つ作業が難しくなると、このまま働き続けるべきか、会社へどう伝えて退職すればよいのか悩んでしまいますよね。
この記事では、ヘルニアを理由に退職する場合の考え方や自己都合になるケース、会社への伝え方、転職時の説明方法まで順を追って説明していきます。
ヘルニアは退職理由にできる？
ヘルニアによって仕事を続けることが難しい場合は、退職理由として伝えることができます。
ここでは、ヘルニアを理由に退職できるのか、自己都合になるケース、会社への伝え方について説明します。
ヘルニアを理由に退職することはできる
ヘルニアの痛みやしびれで仕事を続けることが難しい場合は、健康上の理由として退職を申し出ることができます。
退職を考えたら就業規則で申出期限を確認し、直属の上司や人事担当者へ、症状によって業務を続けることが難しい状況を伝えましょう。
ヘルニアで退職すると自己都合になる？
自分から退職を申し出た場合は、ヘルニアが理由でも原則として自己都合退職となります。
ただし、雇用保険では健康上の理由が「正当な理由のある自己都合退職」と判断される可能性があり、離職票の内容や本人の事情、必要な資料などをもとにハローワークが判断します。
体調不良で退職した場合に、自己都合退職と特定理由離職者で何が変わるのか気になる方は、こちらの記事も参考にしてください。
▶特定理由離職者とは？自己都合退職との違いや失業手当の条件を解説
退職理由は「ヘルニア」とそのまま伝えなくてもよい
退職理由を伝える際は、必ずしも「ヘルニア」と病名まで詳しく伝える必要はありません。
病名を伝えたくない場合は、「健康上の理由で勤務を続けることが難しいため」と説明することもできます。
退職届も会社から指定がなければ、「一身上の都合」と記載する方法があります。
ヘルニアで退職する前に検討したいこと
ヘルニアで仕事を続けるのがつらい場合でも、すぐに退職を決めるのではなく、休職や配置転換によって負担を減らせないか確認する方法があります。
ここでは、退職前に検討したい休職・配置転換、退職を考える目安、医師への相談について説明します。
休職や配置転換で仕事を続けられるか確認する
ヘルニアの症状で現在の業務を続けるのが難しい場合は、退職を決める前に休職や配置転換ができないか会社へ相談してみましょう。
痛みやしびれで難しい作業を具体的に伝え、業務の負担を減らせるのであれば、退職せずに仕事を続けられる可能性があります。
仕事の継続が難しい場合は退職を検討する
休職や配置転換を利用しても仕事を続けるのが難しい場合は、退職を検討します。
痛みやしびれが続いている場合や、仕事内容を調整しても勤務が難しい場合は、無理をして働き続けるのではなく、体の状態を考えながら今後について判断しましょう。
退職前に医師へ仕事を続けられる状態か相談する
退職を決める前に、現在の症状や仕事内容を医師へ伝え、勤務を続けられる状態か相談しておくと安心です。
痛みやしびれが強くなる動作、勤務時間、仕事で必要な姿勢などを伝えると、現在の働き方を続けられるか判断してもらいやすくなります。
ヘルニアで退職するとき診断書は必要？
ヘルニアを理由に退職する場合でも、必ず診断書が必要になるとは限りません。
ここでは、診断書が必要になる場面や離職理由を確認するために用意したい資料、特定理由離職者の判断について説明します。
診断書が必要かどうかは退職理由と手続きによって異なる
ヘルニアを理由に退職する場合でも、必ず診断書が必要になるわけではありません。
会社から提出を求められたときは、必要な記載内容を確認してから医師へ作成を依頼しましょう。
必要書類は会社によって異なるため、事前に人事担当者へ確認しておくと安心です。
雇用保険の離職理由を確認するときは診断書などの資料を用意する
ヘルニアで仕事を続けることが難しく退職した場合は、その事情を確認できる診断書などの資料を用意しておきましょう。
離職理由の判断に必要な資料は状況によって異なるため、離職票とあわせて何を提出すればよいか、管轄のハローワークへ確認しておくと安心です。
離職票に書かれた退職理由が実際の事情と違う場合は、どのように対応すればよいのかも確認しておくと安心です。
▶離職票の退職理由が違うときはどうする？訂正方法とハローワークへの相談方法
ヘルニアだから自動的に特定理由離職者になるわけではない
ヘルニアを理由に退職しても、病名だけで自動的に特定理由離職者になるわけではありません。
該当するかどうかは、症状によって仕事を続けることが難しかったかなど、退職に至った事情や提出資料をもとにハローワークが判断します。
ヘルニアを理由に退職するときの伝え方
ヘルニアを理由に退職するときは、病名だけを伝えるのではなく、症状によって仕事にどのような支障が出ているのかを具体的に説明することが大切です。
ここでは、会社への症状の伝え方、退職理由の説明方法、離職理由を確認するポイントについて説明します。
会社には症状と仕事への影響を具体的に伝える
会社へ退職を申し出るときは、ヘルニアという病名だけでなく、仕事にどのような支障が出ているかも伝えましょう。
痛みやしびれが続いていることや、担当している作業が難しくなっていることなど、実際の状況を伝えると会社側にも事情を理解してもらいやすくなります。
退職理由は「治療と仕事の両立が難しい」など事実に沿って説明する
治療を続けながら働くことが難しい場合は、「ヘルニアの治療と仕事の両立が難しいため、退職したい」など、現在の状況に沿って説明します。
症状を実際より重く伝える必要はなく、退職を考えるようになった理由を無理のない範囲で伝えればよいでしょう。
退職時に会社と離職理由の認識を確認する
ヘルニアによって仕事を続けることが難しくなった場合は、その事情が会社側にも伝わっているか確認しておきましょう。
離職票を受け取った後も離職理由を確認し、自分の認識と異なる場合はハローワークへ相談します。
ヘルニアで退職したことを転職先にどう伝える？
ヘルニアを理由に前職を退職した場合、転職先には退職理由だけでなく、現在の体調や仕事を続けられる状態であることをあわせて伝えることが大切です。
ここでは、面接での退職理由の伝え方、仕事内容の確認、治療状況や再発防止の説明について解説します。
面接では退職理由だけでなく現在は働けることを伝える
面接では、ヘルニアで前職を退職した理由だけでなく、現在は働ける状態であることも伝えましょう。
「前職はヘルニアの治療のため退職しましたが、現在は症状が落ち着き、勤務できる状態です」のように説明すると、採用担当者にも現在の状況が伝わりやすくなります。
業務に制限がある場合は応募先の仕事内容を確認する
ヘルニアの影響で難しい作業がある場合は、応募先の仕事内容を確認しておくことが大切です。
重い物を持てない、長時間同じ姿勢を続けられないなどの制限があれば、担当する業務や勤務時間と照らし合わせ、無理なく働き続けられるか確認しましょう。
治療状況や再発防止の取り組みを必要に応じて説明する
現在も通院や治療を続けている場合は、仕事に影響する範囲で治療状況を説明します。
勤務時間や担当業務に制限がある場合も、必要に応じて伝えておくと、入社後の働き方についてお互いに認識を合わせやすくなります。
ヘルニアを理由に退職するときの注意点
ヘルニアで現在の仕事を続けられない場合でも、退職後の収入や治療期間を確認せずに退職を決めると、生活面で負担が大きくなる可能性があります。
ここでは、退職前に考えておきたい生活面、雇用保険の確認方法、すぐに働けない場合の制度について説明します。
働けない状態なら退職を急がず今後の生活を考える
ヘルニアの症状で現在働けない場合は、退職を急がず、治療に必要な期間やその間の生活費について考えておきましょう。
医師にもいつ頃から働けそうか相談し、貯蓄や退職後の収入なども確認しながら、今後の生活に見通しを立てたうえで判断することが大切です。
退職後の雇用保険についてハローワークに確認する
ヘルニアを理由に退職する場合は、退職後の雇用保険についてハローワークへ確認しておきましょう。
自分から退職した場合でも、病気で仕事を続けることが難しかった事情によって離職理由の扱いが異なる可能性があるため、必要な書類や基本手当を受給できる時期もあわせて確認します。
退職後すぐに働けない場合は利用できる制度を確認する
雇用保険の基本手当は、働く意思と能力があることなどが受給の条件となるため、治療ですぐに働けない場合は受給できないことがあります。
30日以上働けない状態が続く場合は受給期間を延長できることもあるため、対象になるかハローワークへ確認しておくと安心です。
治療ですぐに求職活動を始められない場合は、失業手当の受給期間を延長できる条件や手続きも確認しておきましょう。
▶失業手当の受給期間延長とは？病気やケガで働けない場合の条件と申請方法
まとめ
ヘルニアで仕事を続けることが難しい場合は、休職や配置転換、医師の意見も確認しながら退職を検討しましょう。
自分から退職した場合は原則として自己都合退職ですが、雇用保険上の離職理由は退職に至った事情などをもとにハローワークが判断します。
退職後の生活や雇用保険についても確認し、無理なく治療や次の仕事へ進めるよう、自分の体調に合った選択をすることが大切です。
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